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環境配慮型印刷

IWAOKA の考える環境配慮型製品は、REDUCEをキーワードに開発されました。

REDUCEとは?

これが IWAOKA が考えるECOのカタチです。

ECOのカタチ

超薄紙印刷

世界初、超薄紙印刷の機能美と多彩な可能性

2004年、世界で初めてオフ輪による超軽量極薄紙への4色印刷に成功しました。
その米坪は20g/m²。極薄紙への印刷は2色が限界と言われてきたオフ輪に、新たな可能性を見出したのも IWAOKA 技術革新への情熱です。
約款やDMにおいて郵便料金、保管コストを軽減したいというお客様の声を背に、メーカーとのタイアップで開発を進めました。インフィードから折機を再調整し、ブランケット、インキにも独自の技術を投影。薄く軽量でありながら、より美しく強く。相反する特性を豊富なノウハウと独創的な開発技術を駆使し、機能美として結実させました。軽 量化によって、保険約款やカタログなどの多ページ物にも多彩な印刷バリエーション を可能にしました。また、超薄紙を使用することは再生紙を使用する以前に少ない質量で済み、環境保全にも寄与しています。私たちが追求したのは薄さや軽量感だけで はありません。これまでになかった印刷物を様々なシーンで有効利用してほしいという情熱を込めています。時代の方向性、お客様ニーズがどこにあるのかを見据えた技術革新こそが、オンリーワン製品の真価です。

世界初、超薄紙印刷の機能美と多彩な可能性

薄葉紙とはJISでは坪量40g/m²以下と定義され、一般的には厚さ約50μm以下の洋紙を言います。こうした省資源紙を使用すると同じ面積(情報伝達量)を通常の紙と比較した場合、少ない重量(森林資源量)で済むことになります。

【オークGCブライト】グロスタイプ・オフセット4色

規格坪量 規格寸法 用途
38g/m² 別途相談ください ダイレクトメール・カタログ・マニュアル
33g/m²

【オークMCブライト】マットタイプ・オフセット4色

規格坪量 規格寸法 用途
38g/m² 別途相談ください カラー辞典・ダイレクトメール・カタログ・マニュアル
33g/m²
27g/m²
25g/m²

【約款用紙】オフセット1~2色

規格坪量 規格寸法 用途
37g/m² 別途相談ください 約款の他に能書・カタログ・マニュアル・取扱説明書
決算書・名簿にもご利用ください
33g/m²
30g/m²
27g/m²
25g/m²
20g/m²

これからの会社のために、印刷会社ができること

IWAOKA の品質と環境対策は、融合しています。
環境保護対策やプライバシー保護、CSRなどをキーワードに、企業の良識が問われている時代です。
IWAOKA のコンセプトは「REDUCE」。ごみの発生量や資源の使用量を「減らす」ことに努めています。
声高に環境保護を訴えるよりも、日頃の業務そのものを環境保護指向にすることをお約束します。

詳しくは、環境配慮型製品MINIカタログをご用命ください。

岩岡印刷工業株式会社

MINIカタログ

AT全判4色機 ~We reduce paper~

…製造工程において「むだな紙を発生させない」。IWAOKA のフラッグシップマシンであるAT全判4色機では、効果的な紙面取りが可能です。需要の高いDMサイズ(天地210mm×左右100mm)においては、BT半裁機使用時より用紙使用面積比が24%も軽減できます。

右図においてグリーンの部分が断裁されるエリアです。

断裁イメージ

超極薄紙対応 ~We reduce material~

… 米坪(g/m²)を下げることでも、用紙の総量を抑えられます。より軽量化された紙への印刷は、環境はもとより、 実際にそれを手にするユーザへの配慮にもつながります。ここで言う「超極薄紙」とは、20g/m²で、この薄さでの4色印刷は世界初の快挙です。

グルー綴じ(のり綴じ)/インライントリマー ~We reduce the process~

… 中綴じに代わる新しい製本技術かグルー綴じ(のり綴じ)です。針金を使用しないため、廃棄時の分別の負担が軽 減されます。また、のりの成分に有害な物質は知見されず、焼却処理時にも有害ガス発生の危険性はありません。

環境配慮型生産の歩み

環境配慮型生産の歩み

京都議定書とは
1992年の地球環境サミットで日本を含む188ヵ国で気候変動枠組条約が締結されました。
これは大気中の温室効果ガス(CO2等)の増大による地球温暖化を抑止することを目的としたものです。
この条約の目的を達成するためにCOP3(第3回条約国会議)で採択された議定書が京都議定書です。
ここでは先進国に対して2008年~2012年の間に1990年比での温室効果ガスの削減が数値として義務づけられました(日本は6%)。
そして2005年2月16日、日本を含む140ヵ国と欧州共同体が締結し、京都議定書は発行されました。